簡易トイレを自宅に備えていない人は59.5％、X投票624票の結果 エムアンドティー調べ

防災用の簡易トイレを手がける株式会社エムアンドティー(大阪府泉佐野市)は、家庭の簡易トイレの備えについて行ったアンケートの結果を2026年11月2日に発表しました。自宅に簡易トイレをストックしていない人は59.5％で、ストックしている人の40.5％を上回りました。

調査の内容

調査は2026年10月28日から11月1日にかけて、同社の公式X(旧Twitter)の投票機能で実施されました。質問は「簡易トイレを自宅にストックしているか」の一点で、総回答数は624票です。結果は、ストックしている40.5％、していない59.5％でした。調査はX上の投票という形式のため、回答者はこのアカウントを見ている人に限られます。

発表の背景と備蓄の目安

同社は背景として、2026年7月に防災庁の設置法が成立し、11月2日の発足が決まったことを挙げています。地震や豪雨で断水や排水設備の損傷が起きると、ふだんのトイレが使えなくなるおそれがあり、トイレを我慢して水分や食事を控えると脱水症状や体調不良につながる可能性があるとしています。備蓄の目安は、経済産業省が推奨する1人1日5回、1週間で35回分です。世帯別の7日分は、2人で70回、3人で105回、4人で140回、5人で175回、6人で210回にあたります。実際の必要数は使い方によって変わります。

同社の簡易トイレ

同社は、2人家族の7日分の目安をカバーする「非常用簡易トイレ80回セット」、企業や施設の対策にも使える100回分の「SAFETYTOILET100」、4人家族と5人家族の7日分の目安を1セットで満たす200回分の「SAFETYTOILET200」を扱っています。代表取締役社長の山口隆司氏は、東日本大震災をきっかけに日本製で安全な簡易トイレを届けたいと考え、2015年に会社を設立しました。自治体、企業、教育機関などへの納品実績があります。

概要

提供元

株式会社エムアンドティー(大阪府泉佐野市)

調査期間

2026年10月28日〜11月1日

調査方法

公式Xでの投票

回答数

624票

結果

ストックしている40.5％、していない59.5％

発表日

2026年11月2日

出典: 株式会社エムアンドティー「家庭の『防災簡易トイレの備え』についてアンケート調査を実施。簡易トイレを自宅にストックしていない人は59.5％。」
プレスリリース原文